床面積ごとの外壁塗装の相場｜安く抑えるためのポイントとは？

外壁の塗り替えを頼みたいけど、相場がどれくらいかわからない！
そんなあなたのために、自宅の延床面積から大まかな費用相場を出してみました。

延べ床面積	塗り面積	工事費の相場
20坪（66.12㎡）	102.5㎡	78〜95万円
25坪（82.64㎡）	114.5㎡	87〜107万円
30坪（99.17㎡）	125.5㎡	96〜117万円
35坪（115.7㎡）	135.5㎡	103〜126万円
40坪（132.23㎡）	144.9㎡	110〜135万円

今回は外壁塗装の相場の仕組みと、なるべく費用を安くするテクニックを解説していきましょう。

 

 

 

上に挙げた表の中で、相場に大きな幅があるのがお分かりいただけたでしょうか？
規模によっては10万円超の幅がありますよね。

 

なぜ外壁塗装工事の相場は、こんなに幅が大きいのか？

 

その理由を見ていきます。

 

塗料の違い

塗装工事では、使用する塗料の種類によって金額が大きく変化します。
外壁塗装で使う代表的な塗料には、

• シリコン
• ラジカル制御
• フッ素
• 遮熱（遮熱塗料について詳しくはコチラ）
• 光触媒（光触媒塗料について詳しくはコチラ）

といった種類があります。
それぞれの塗料は価格差が大きく、塗装面積（㎡）あたり2,000円〜6,000円。
価格の高い塗料ほど、耐久性や機能性に優れています。
したがってどんな塗料を使うかによって、費用は大幅に変わるのです。
塗料の種類について詳しくは、以下のページを読んでみてください。

 

外壁材の違い

一般的な木造住宅に使われている外壁材はサイディングですが、他にも、

• モルタル
• 吹付けタイル
• 外装タイル
• しっくい
• ALC（ヘーベルハウスなど）

といった外壁材が使われているケースがあります。

 

外壁材の種類によって塗装工事の内容が異なりますから、見積もり額も大きく変わります。
外壁材の種類別の見積もり例について、以下の記事で詳しく解説しています。

 

状態による違い

塗装工事は塗る前に下地を整える工程（下地調整）がとても大事です。
この下地調整によって、仕上がりに差が出るといったも過言ではありません。
例えば古い中古住宅の壁には、汚れや無数のひび割れが発生しています。
外壁の塗り替えをする前に、

1. 汚れを高圧洗浄機などで取り除く
2. ひび割れをパテで補修する

といった下地調整を行います。

 

一般的に築年数が古い住宅ほど下地調整に手間がかかるので、塗装工事の費用も高くなる傾向にありますね。

 

塗装業者による裁量

リフォームの中でも、塗装工事は業者による裁量が大きいのが特徴です。
例えば塗料を大量に仕入れて独自に調合し、コストを下げる業者もいます。
したがって複数の業者に見積もりをとる（相見積もり）と、かなり金額にバラツキが出てきますね。
ここで明らかに高かったり、逆に安すぎる見積もり額を出してきた業者は注意してください。

相場より極端に安い見積もり額は手抜き工事の可能性が高い
リフォーム業者が急に訪問してきて「お宅の外壁や屋根を塗り替えませんか？」と言われた経験はありませんか？
このような訪問営業をしている業者は、問題があることが多いです。
一見すると格安で請け負ってくれるように見えても、

• 下地調整がいい加減で、すぐに塗膜が剥がれてしまう
• 塗り回数を少なくする
• 追加オプションで高額な請求をする
• 適切な養生をせずに近隣トラブルが起こる

といった問題が起こるケースが多数報告されています。
相談事例 [住まいるダイヤル（公益財団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センター）]
したがって相場よりかなり安い業者は、疑ったほうが良いですね。

 

それでは相場の範囲内で適正に安くするには、どうしたら良いのでしょうか？
いくつかポイントを挙げてみました。

 

定期的なメンテナンスを欠かさない

どんな高機能な塗料であっても、時間が経過すると劣化が進みます。
塗膜の劣化状況や汚れの程度などによりますが、おおむね10年ごとに定期的なメンテナンスが必要でしょう。

塗装業者が経済的に推奨する外壁の塗替えまでの平均期間は，吹付リシンで5.9年，アクリル系吹付タイルで7.2年，エポキシ系吹付タイルで9.2年であった。

引用元：北海道におけるマンション建築の外壁塗装工事に関する調査

 

ひび割れなどの劣化を放置しておくと下地材にも影響が出て、塗り替え工事のコストがかさみます。
早め早めのメンテナンスが結局のところ安く済みますし、長く住める家づくりにつながっていくのですね。

 

相見積もり

複数の業者に相見積もりをとるというのは必須です。
塗装工事の相場を知ることができますし、それぞれの業者の姿勢を見極めることができます。
もちろん金額の大小だけが問題ではありません。

1. 見積書が分かりやすいか？
2. 担当者がていねいに対応してくれたか？
3. 家族の事情や近隣住民への配慮がされているか？

といったポイントでも判断することが大切です。

複数業者に相見積もりをとった場合は、見比べて信頼できる業者かどうかを確認することもできます。

以上の手順はリフォーム工事の場合でもまったく同じです。

建築代金は、このように客観的に決まるものですから、値引きを強調して勧誘する業者は信用できませんし、また逆に見積書で適正な金額であることが確認された後は、建築主は必要以上の値引きなどを要求すべきではありません。

引用元：第4回　注文住宅の予算と見積もり

大手ハウスメーカーでマイホームを建てた人は、その後のメンテナンスも同じメーカーに頼むことが多いでしょう。
大手メーカーに外壁塗装をお願いするのも悪くありませんが、地元の中小業者にお願いするメリットもあります。

 

補助金・助成金を活用する

外壁塗装に限りませんが、リフォーム工事に対して補助金や助成金を設定している自治体が多いです。
都市部で多いのは、ヒートアイランド現象抑制のために遮熱塗料での塗替え工事に対するもの。
屋根や外壁の塗装工事が対象です。

 

また地方でも、子育て世帯を対象としたリフォームなど様々な助成制度があります。

次世代住宅ポイント制度

一定の性能を有する住宅の新築やリフォームに対し、商品と交換可能なポイントを付与します。
若者・子育て世帯がリフォームを 行う場合にポイントの特例あり

引用元：住宅の購入等の支援のこと | 政府広報オンライン

詳しくは以下のページをご覧になった上、地元の自治体やリフォーム業者に相談してください。

 

住宅ローン減税を利用する

住宅を購入するときにローンを使うと、将来にわたって減税されるという制度を利用している人も多いことでしょう。
外壁塗装などのリフォーム工事でも、同様の住宅ローン減税を活用できます。

 

外壁塗装などのリフォーム工事で使える住宅ローン減税は、3つのタイプがあります。

どれも似たような名称で分かりにくいので表にまとめてみましょう。

	住宅借入金等特別控除 （住宅ローン減税）	住宅特定改修特別税額控除 （投資型減税）	特定増改築等住宅借入金等特別控除 （ローン型減税）
制度の趣旨	住宅ローンを利用した新築や増改築工事について、借入残高の一部を所得税額から控除する	省エネ改修工事について、その年の所得税額を控除する	住宅ローンを使って省エネ改修工事等をした場合、所得税額を控除する
住宅ローンを借りる必要性	あり	なし	あり
控除される期間	10年	工事年のみ	5年
対象となる工事	外壁塗装：◯ 屋根塗装：◯	外壁塗装：△ 屋根塗装：△	外壁塗装：△ 屋根塗装：△
他のリフォーム部位	必要なし	窓の省エネ改修が必須	窓の省エネ改修が必須
遮熱塗装・断熱塗料の必要性	✕	◯	◯

住宅借入金等特別控除というのは以前からある住宅ローン減税と呼ばれる制度で、新築だけでなく増改築・リフォームでも使えます。

 

住宅特定改修特別税額控除と特定増改築等住宅借入金等特別控除は比較的新しい制度で、省エネ改修工事やバリアフリー改修工事などを対象とした減税制度。
それぞれ、

1. 住宅特定改修特別税額控除
   ⇒投資型減税
2. 特定増改築等住宅借入金等特別控除
   ⇒ローン型減税

と呼ばれています。

ただし省エネ改修工事が対象と言っても、窓の断熱改修が中心の制度です。
したがって塗装工事については、窓や壁の断熱改修に付随して行う工事という扱い。
外壁塗装や屋根塗装を単体で行う場合には利用できませんので、注意しておきましょう。

 

条件など詳しいことは以下の記事で。

 

火災保険を使って屋根の工事をする

外壁塗装と並行して、屋根の補修や塗り替え工事を検討している人も多いでしょう。
屋根工事では、火災保険の適用を受けて安くできる可能性があります。

• 雨漏り
• 雨どいの破損
• スレートの浮き
• TVアンテナの破損
• コケやサビ

このような現象が起きていれば、火災保険における風災として認定されるケースが多いです。
風災とは、台風や竜巻などによる被害を受けること。
最近では令和元年9月に首都圏を直撃した、台風15号の被害が記憶にありますよね。
このような風災を受けると、損害額を限度とした損害保険金が支払われます。
損害額 － 自己負担額 ＝ 損害保険金
損害額は被災前の状態に復旧するための費用（再調達価額）として計算します。

支払われた損害保険金を塗装工事費に充てれば、比較的安く工事をする事ができるのですね。
屋根の状態が風災に当たるかどうかは、第三者（日本損害保険協会）の鑑定人による判断が必要です。

鑑定人が判断のために利用するのが、業者による修繕工事の見積書。
見積書の内容によっては風災と認められなかったり、保証範囲が狭くなってしまったりします。
工事業者を選ぶに当たっては、火災保険を適用する工事について精通している会社を選ぶようにしましょう。